B・C・D の違いと推奨方針

同じ操作をしたとき、案ごとに何が変わるか

推奨方針：B を基本にして、属性が要る層だけ D で足す

• B（公式タイル）が基本。防災（洪水・土砂・津波・高潮）と地盤・地形（土地条件図・明治期の低湿地・色別標高・活断層・地形分類）は国のタイルをそのまま重ねる。国の色で、縮退地図でも消えず、更新は国側。
• D（ベクタータイル）は属性が要る層だけ。学区の面、用途地域、必要なら洪水の浸水深など。不動産情報ライブラリの PBF を自社サーバで中継して読む。
• C は採らない。C の長所（触れる・自由な配色・学区の面）は D に含まれ、C だけに残るのは重さ・年次更新の責任・再配布条件の確認。
• 学区の面は D で出せる。元データは国土数値情報の小学校区・中学校区（2023年度版）で、鎌倉市・逗子市・葉山町はいずれもオープンデータ・特記条件なし。ただし物件ごとの学区は CRM の公式ルール判定が正なので、面は参考として出し、食い違う物件では CRM の判定を優先して表示する。需要が測れたら、CRM のルールから自前の近似境界を作る。
• 物件ごとの該当表示（E）は別判断。やる場合は「区域内・区域外・データなし」の事実だけを出す。

B＋D のデメリットとリスク（対策つき）

1. 見た目の不統一。B は国の配色、D は自社配色。D の配色を B と同系統に寄せ、凡例を同じ場所に並べる。
2. 縮退地図で D の層が消える。「この地図では表示できません」を出す。縮退は Mapbox の障害時だけで、通常時には起きない。
3. 外部サーバに依存する。国のタイルや API が止まるとその層が消える（産総研の地質図は確認日にメンテナンス中だった）。層ごとに失敗を表示し、設定1つで全停止できるようにする。
4. 不動産情報ライブラリ API の条件。キーの秘匿のため自社サーバでの中継が必須、レート上限は非公開、予告なく停止されうる、クレジット表示が義務、キャッシュ・再配信の可否は規約に明文がなく照会が要る。中継にキャッシュを置き、停止時は層を隠す。
5. ズームの上限。土砂のタイルは z15 まで、API も層により z15 まで。それ以上は拡大表示になり、縁が粗くなる。
6. 同じ情報を B と D の両方から出さない。版や形が違うため、層ごとに出所を1つに固定する。
7. 閲覧地域のタイル座標が外部へ渡る。物件 ID や URL は渡らない設定（現状の Referrer-Policy）。プライバシーポリシーの外部送信先に国土地理院・国土交通省を追記する。
8. 学区の面と物件詳細の学区が食い違いうる。面は参考、物件の学区は CRM 判定を表示し、境界近くでは市の通学区域表へ案内する。

C と比べて劣る点（UI/UX）

• 配色と記号の自由度。B の層は国の色のまま。色覚配慮は凡例の文字と記号で補う。D の層は自由。
• B の層は押しても属性が出ない。必要になった層は D で同じ情報を足して置き換える。
• 縮退時。C は重いが出る、D は出ない。
• 外部停止への耐性。C は自社配信なので国のサーバ停止の影響を受けない。
• 物件単位の判定（E）の材料。C は同じデータで作れる。B＋D では E 用に別途ベクタデータの取り込みか API での計算が要る。
• それ以外（速さ・データの新しさ・出典の明確さ・触れること・学区の面）では B＋D が同等か上回る。

結論：B＋D で進めてよい。残る確認事項は、不動産情報ライブラリのキャッシュ可否の照会、J-SHIS と産総研の商用サイトでの重畳可否、宅建士による免責文言の確認の3つ。